ソーシャル・センサー技術を用いた経営コンサルティング・サービス会社「ソシオメトリック・ソリューションズ」の社長兼CEO。MITメディアラボで博士号を取得し、現在は客員研究員を務める。ハーバード・ビジネス・スクールの元上級研究員。日立製作所の中央研究所やリコーの中央研究所で働いた経験を持つ。ワイアード誌、ニューヨーク・タイムズ紙、ナショナル・パブリック・ラジオで取り上げられ、ハーバード・ビジネス・レビュー誌の「革新的なアイデア」や、テクノロジー・レビュー誌の「新興技術トップ10」に選出。著書に『職場の人間科学: ビッグデータで考える「理想の働き方」』など。
東京大学理学部卒業後、野村総合研究所でエコノミストを務める。コロンビア大学経済学修士。スタンフォード大学経営大学院博士。ワシントン大学オーリン経営大学院助教授、青山学院大学国際マネジメント研究科教授、 東京大学社会科学研究所教授などを経て2018年から現職。専門は人事経済学、組織経済学、労働経済学。企業の人事制度や職場組織の設計と生産性への影響、企業内イノベーション等に関する理論および実証研究を行う。経営課題の解決のために、自社の人事データをどのように活用し、人事制度をどのように設計すれば良いか、経営者や実務家に対して指南や提案を行う実践的な研究会「人事情報活用研究会」を主宰する。
慶応義塾大学理工学部卒業。外資系IT会社を経て現職。人事コンサルティング領域に関して約20年の経験を持つ。組織設計、中期人事戦略策定、M&A、人事制度設計から人事システム構築まで、組織／人事領域に関して広範なプロジェクト経験を有する。ピープルアナリティクスの領域においては、国内の第一人者として日系から外資系にいたるまで様々なプロジェクト導入・セミナー講演・寄稿を含め、国内でも有数の実績を誇る。現在は、人事部門構造改革（HR Transformation）、人事情報分析サービス（People Analytics）におけるPwCアジア地域の日本責任者に従事している。
データベース、OS等の開発に従事し、平成24年日本情報経済社会推進協会・電子情報利活用研究部部長に就任、平成26年6月より現職。データ活用の推進と個人情報の保護のバランスを中心に、パーソナルデータ、オープンデータ、ビッグデータなどデータ利用に関する調査研究に従事。また、マイナンバー制度についても、平成25年度東京都など地方公共団体の特定個人情報保護評価の支援に従事すると共に、その利活用に係る調査研究に従事。国立研究法人審議会臨時委員、ISO/IEC JTC1 SC27/WG5委員、情報ネットワーク法学会会員。
博士(工学) IEEE Fellow 東京工業大学大学院 情報理工学院 特定教授 1984年早稲田大学物理修士卒。日立製作所入社。1993年単一電子メモリの室温動作世界で初めて成功し、ナノデバイスの室温動作に道を拓く。さらに2004年から先行してビッグデータ収集・活用で世界を牽引。ハピネスの定量化や多目的人工知能の開発で先導的な役割を果たす。論文被引用件数は2500件、特許出願350件を越える。企業経営、心理学、人工知能からナノテクまでの専門性の広さと深さで知られる。2014年7月に上梓した著書『データの見えざる手』が、BookVinegar社の2014年ビジネス書ベスト10に選ばれる。
慶應義塾大学法科大学院教授。法科大学院グローバル法研究所（KEIGLAD) 副所長。1999年、慶應義塾大学法学部法律学科卒業。2001年、同大学院法学研究科修士課程修了。2005年、同大学院法学研究科博士課程単位取得退学。2007年、博士（法学・慶應義塾大学）。桐蔭横浜大学法学部専任講師、同准教授を経て現職。ほかに、司法試験考査委員（14、15年）、ワシントン大学ロースクール客員教授（17年）、総務省AIネットワーク社会推進会議構成員（17年～）、内閣府消費者委員会専門委員（18年～）。主な著書に、『憲法学のゆくえ』（日本評論社、2016年〔共編著〕）、『プライバシーの権利を考える』（信山社、2017年）、『おそろしいビッグデータ』（朝日新聞出版社、2017年）などがある。
弁護士（第二東京弁護士会。長谷川法律事務所）。慶應義塾大学大学院法務研究科講師、広島大学大学院人間社会科学研究科客員准教授。元消費者庁総務課課長補佐。主な著書として、『消費者行政法』（編者・分担執筆。勁草書房、2016年）、第二東京弁護士会情報公開・個人情報保護委員会編『AI・ロボットの法律実務Q＆A』（編集長・分担執筆。勁草書房、2019年）等。
1983年東京都立大学工学部電気工学科卒、新日本製鐵株式会社、新日鉄ソリューションズ株式会社において、電気設備技術者、人材育成担当を20数年間経験。2000年筑波大学大学院教育研究科カウンセリング専攻カウンセリングコース修了、2007年名古屋大学大学院教育発達科学研究科心理発達科学専攻修了。博士（心理学）。2006年11月から筑波大学。専門は「キャリア心理学」「キャリア・カウンセリング」「産業・組織心理学」。著書に「働くひとの心理学」「働くひとの生涯発達心理学」など。現在、産業・組織心理学会会長。
He is also Research Fellow, Institute for the Study of Labor (IZA-Bonn); Research Associate, CJEB (Columbia Business School) and CCP (Copenhagen Business School and Aarhus University); Faculty Fellow and Mentor, SMLR (Rutgers); Research Fellow, TCER-Tokyo; and Senior Fellow, ETLA(Helsinki). He has held visiting professorships in Japan (Tokyo, Hitotsubashi, Waseda, Keio, Osaka, Japan Institute of Labour), Korea (KDI School of Public Policy and Management), Australia (New South Wales),
1997 年早稲田大学理工学部助手、2000年東京大学大学院工学系研究科助手などを経て、2002年武蔵工業大学環境情報学部助教授。2008年より早稲田大学創造理工学部経営システム工学科准教授。2011 年同大教授。情報数理基礎とその応用、機械学習モデルなどを駆使したビジネスアナリティクス、データサイエンスなどの研究に従事。著書に「入門パターン認識と機械学習」コロナ社(2014)、「ビジネス統計 統計基礎とエクセル分析」オデッセイコミュニケーションズ(2015)など。IEEE、電子情報通信学会、人工知能学会、情報処理学会、日本経営工学会、経営情報学会など、各会員。
学校法人立命館・総合企画室長
専門は、応用社会心理学、文化心理学、心理学史。博士（文学）。
質的研究の方法論である複線径路等至性アプローチを開発。
著書（共著）に「心理学・入門」、「法と心理学への招待」、「質的研究法マッピング (ワードマップ)」、「文化心理学: 理論・各論・方法論」など多数。
現在、日本質的心理学会理事長、日本心理学会理事などを務める。
慶應義塾大学商学部卒。同大学大学院博士課程修了。博士（商学）。明治学院大学専任講師、助教授、教授を経て2009年より現職。 この間、ノースウェスタン大学Kellogg校訪問研究員、シドニー大学Asia-Pacific研究所訪問研究員、ピッツバーグ大学Katzビジネススクール訪問研究員を歴任。専門は消費者行動論。先端層の新概念である「聞き耳」をはじめ、日本独自の理論を展開。主要著書に「日本発のマーケティング」、「戦略的消費者行動論」、「消費者視点の小売戦略」、「新しい消費者行動」（いずれも千倉書房）など。日本商業学会理事、日本消費者行動研究学会編集長。
2001年、一橋大学商学部卒業。2006年、一橋大学大学院商学研究科博士後期課程修了、博士（商学）。2011年より一橋大学経営管理研究科 准教授、2021年より現職。2019年、韓国外国語大学客員教員。専門は情報開示、コーポレート・ガバナンス。2007年より日本IR協議会客員研究員。日本経済会計学会理事、日本IR学会理事。2017年よりりそなアセットマネジメント「責任投資検証会議」委員。2020年より金融庁「スチュワードシップ・コード及びコーポレートガバナンス・コードのフォローアップ会議」委員。主著に『コーポレート・ガバナンス「本当にそうなのか？」大量データからみる真実』（同文舘出版，2017年12月）、『政策保有株式の実証分析』（日本経済新聞出版,2020年6月）など。
米アップル、米ウーバー、モルガン・スタンレーを含む、世界のリーディングカンパニーで20年以上の人事部長および人事システムインフラ設計の経験を持つ。とくにウーバー社では同社初のグローバル人事部長としてヨーロッパ・アジア地域の急拡大期（18ヶ月で300人から4,500人に拡大）を支えた。その後は組織コンサルタントとして、東南アジア/中東諸国のユニコーン企業を対象に人事システムインフラ監修や人事/経営におけるデータドリブンな意思決定をサポートしてきた。現在はどのような組織も簡単にピープルアナリティクスに取り組めるようになるソリューションを提供する、Panalyt（パナリット）の代表取締役CEOを勤める。
慶應義塾大学総合政策学部卒業。コンサルティングファーム、ベンチャー企業などを経て現職。主に組織・人事領域のコンサルタントとして、組織・人材マネジメント戦略策定、人事部門の高度化・効率化支援、ピープルアナリティクスなど幅広く変革支援を手がけている。
東京大学大学院総合文化研究科広域科学専攻にて修士課程（学術）修了後、2002年に株式会社リクルートマネジメントソリューションズ入社。入社後は15年以上にわたって、アセスメントを中心とする商品開発、人材測定の技術に関する研究、人事データ活用のコンサルティングなどに携わる。 著書に「人事のためのデータサイエンス－ゼロからの統計解析入門－」（中央経済社）。
一橋大学社会学部卒業後、日本エス・エイチ・エルへ入社、人材データを用いた人事コンサルティングに従事。一橋大学大学院商学研究科経営学修士コース卒業後、ヘルスケア企業の経営戦略室として、ヘルスケアデータの分析や健康経営の理論構築、DBJ健康経営格付の開発などに従事。戦略コンサルティングファームを経て、カオナビに参画。カオナビHRテクノロジー総研の所長として、人事・組織に関する調査、研究、情報発信などを行っている。
早稲田大学第一文学部卒業。組織・人事領域について、事業会社・コンサルの両面を経験。現在は株式会社メルカリのEvaluation & Compensation Management Team。 新卒より株式会社ポーラにて、採用・育成・人事制度企画・企業文化改革（インターナルブランディング）など、人事領域の業務に広く従事。 その後、PwCにて組織・人事領域のコンサルタントとして、人事戦略策定、人事制度設計、M＆Aに伴うDD・PMI、チェンジマネジメントなどに携わる。 PwC退職後はFintech、デジタルマーケティングなどの企業にてHR Managerや人事部長を経験。現職の株式会社メルカリではグループのHR Planningとして、制度企画や運用などを担う。
一橋大学社会学部卒業後、2003年にサイバーエージェントに新卒で入社。インターネット広告代理事業の営業、マーケティング、SEMコンサルを経験。現在は人事部門内組織である人材科学センターにて、適材適所の為の社員アンケート「GEPPO」をはじめとした、人事データの収集や分析を行っている。
大学時代の起業を経て、アクセンチュアに戦略コンサルタントとして新卒入社。その後1年間の育児休暇を取得し、復帰後に人事部に異動。中途採用担当者、新卒採用責任者、人事戦略担当を経て、現在は慶應義塾大学大学院SDM研究科 特任助教。
研究機関で認知神経科学の研究に10年ほど従事。2015年より「コミュニケーション行動」に注目したピープル・アナリティクスを推進。現在、The Wisdom of Crowds、Collective Intelligenceの研究にも取り組む。
東京大学文学部思想文化学科卒。航空会社、コンサルティングファーム、株式会社リクルートを経て、2019年４月より現職。「ピープル・アナリティクスを活用した生産性向上」プロジェクトなどを担当し、「次世代の新しい働き方」をテーマに研究・提言を行う。
早稲田大学創造理工学部卒。2011年にセプテーニ･ホールディングスに新卒入社。入社後に採用、育成、配置の分野にアナリティクスを導入。現在は当分野の研究活動に専念するためのグループ内研究機関である人的資産研究所に所属。
神戸大学大学院経営学研究科 博士前期課程修了。修士（経営学）。同研究科にて組織論・組織行動論を学ぶと同時に、2009年にLLPビジネスリサーチラボを創業。2011年には株式会社ビジネスリサーチラボを設立し、以降、民間企業を顧客に、組織・人事をはじめとした幅広い領域において調査・コンサルティングを行っている。組織内に課題感はあるものの市場内に対策が十分にない領域に対して、研究知・実践知の両方を動員して課題発見・解決に取り組み続けている。2017年には株式会社六甲舎を立ち上げ、株式会社ビジネスリサーチラボを経営する傍ら、大学研究者が企業と共同する際の支援も手がけている。
早稲田大学理工学部卒業、米式蹴球部に所属。株式会社日建設計にて、電気設備設計者として建築設備に関する新規技術提案、デザインを行う。現在はデジタル推進グループにて、建築とIT・IoTの新規ビジネス領域を開拓。2018 SoftBankワールド他講演・専門誌への執筆•照明デザインの受賞等。東京大学グリーンICTプロジェクト、ピープルアナリティクス&HRテクノロジー協会、スマートシティ官民連携プラットフォーム、 環境制御におけるAI技術の活用に関する研究調査委員会(一般社団法人 照明学会) 等に参加、Society5.0に向けて建物データの有効活用の検討に従事している。
2004年に日立製作所へ人事担当として入社し、採用・教育・労務・ダイバーシティと人事領域の業務に幅広く従事。 2017年にPeople Analytics専門の部署を立ち上げ、データ分析に携わり、本分野での事業立ち上げ。 2018年にソフトバンクへ入社し、同社人事部門においてHRテック、People Analyticsの企画チームのマネジメントに従事。 2020年HRTechスタートアップBtoAの事業企画として経営に参画。 2021年NECの中途採用マネージャとして入社しダイレクトチームの立ち上げ、その後ピープルアナリティクス専門チームのマネジメントを担当。 2022年7月より株式会社サイダス社長室室長に就任。
慶應義塾大学環境情報学部卒。組織・人事／ITにかかわるコンサルティングに15年以上携わる。特に人材開発・タレントマネジメント・チェンジマネジメント・ワークフォースプランニングにおけるマネジメントコンサルティングに豊富な知見を有する。通信系SIerにおいて人事／人材育成に関するビジネス企画に携わり、その後外資系コンサルティング会社2社を経て、現職。
早稲田大学政治経済学部卒業。専攻は国際人的資源管理。2004年株式会社リンクアンドモチベーション入社。「採用」「教育「制度」「風土」というテーマをリンクさせた組織変革コンサルティングに従事。その後、グローバルHRをテーマに人材開発 / 組織開発領域の事業責任者を経験。早稲田大学トランスナショナルHRM研究所の招聘研究員として、日本で働く外国籍従業員のエンゲージメントやマネジメント等について研究。現在は、リンクアンドモチベーション内のR&Dに従事。経営と現場をつなぐ「知の創造」を行い、世の中に新しい文脈づくりを模索している。一般社団法人ピープルアナリティクス＆HRテクノロジー協会主催のDigital HR Competition実行委員長を担っている。
前職PwCから一貫して人事戦略、ピープルアナリティクス、HR Tech事業開発等のコンサルティング、および自社のHR Techサービス開発に従事。東京大学大学院農学生命科学研究科修了、ICCカンファレンススタッフ、日本スケート連盟公認審判員。
早稲田大学社会科学部卒業後、2013年にリクルート・ホールディングスへ新卒入社。入社後、事業開発や営業を経験し、2016年よりヤフー株式会社へ入社。組織編成・評価・表彰などの人事企画を経て、2018年より現職。現在は人事関連の分析や組織内分析用データベースの環境構築、またそれら活用のためのトレーニングを提供。
2007年日本総合研究所入社。株式会社三井住友銀行への出向を経て、2015年7月より現職。専門は、人事・組織マネジメント。主として民間企業をクライアントに、人事制度構築、全社組織改革、次世代経営人材育成、研修体系構築等のコンサルティングに従事している。近年は、人と組織と戦略の最適解を創出する観点から、ＨＲテクノロジーを活用した人的資源管理を注力テーマとして取り組んでいる。日本社会心理学会所属。
日本ユニシスでは20年以上3次元CADCAMシステムの研究開発に従事。後に同社新規事業部門と先端技術研究所にて新規事業開発に携わり。現在は大学教員と慶應義塾大学同窓会メンター三田会会長代行として起業家教育、ベンチャー支援業務に従事。2010年～2015年立教大学ビジネスデザイン研究科兼任講師 MOT,統計学の授業を担当。2018年春学期早稲田大学ビジネススクール非常勤講師 企業データ分析の授業を担当。
青山学院大学院国際政治経済専攻卒業。マーケティングリサーチ会社などを経て、2014年に起業。データサイエンティストとしてデータ・ドリブンな事業課題解決コンサルティングを行っている。近年は大手事業会社様を中心に、ピープルアナリティクスを用いた組織・人材マネジメント改善、人事部門のデータリテラシー高度化・効率化支援などに力を入れている。著書「Tableauデータ分析入門から実践まで」
2008年にインテリジェンス（現パーソルキャリア）に新卒で入社。入社から現在まで、採用・教育・人事運用設計等、一貫して人事領域を担当。2015年4月に人事情報室を立ち上げ、人事におけるIT・データ活用に従事。「退職予測モデル」や「異動後活躍組織予測モデル」を自社で構築し、それぞれ「HRテクノロジー大賞」を受賞。より人事データを活用した人事戦略を推進するため2018年4月にタレントマネジメント企画室を新設し、パーソルグループ全体の人事戦略に従事、現在に至る。