ソーシャル・センサー技術を用いた経営コンサルティング・サービス会社「ソシオメトリック・ソリューションズ」の社長兼CEO。MITメディアラボで博士号を取得し、現在は客員研究員を務める。ハーバード・ビジネス・スクールの元上級研究員。日立製作所の中央研究所やリコーの中央研究所で働いた経験を持つ。ワイアード誌、ニューヨーク・タイムズ紙、ナショナル・パブリック・ラジオで取り上げられ、ハーバード・ビジネス・レビュー誌の「革新的なアイデア」や、テクノロジー・レビュー誌の「新興技術トップ10」に選出。著書に『職場の人間科学: ビッグデータで考える「理想の働き方」』など。
東京大学理学部卒業後、野村総合研究所でエコノミストを務める。コロンビア大学経済学修士。スタンフォード大学経営大学院博士。ワシントン大学オーリン経営大学院助教授、青山学院大学国際マネジメント研究科教授、 東京大学社会科学研究所教授などを経て2018年から現職。専門は人事経済学、組織経済学、労働経済学。企業の人事制度や職場組織の設計と生産性への影響、企業内イノベーション等に関する理論および実証研究を行う。経営課題の解決のために、自社の人事データをどのように活用し、人事制度をどのように設計すれば良いか、経営者や実務家に対して指南や提案を行う実践的な研究会「人事情報活用研究会」を主宰する。
慶応義塾大学理工学部卒業。外資系IT会社を経て現職。人事コンサルティング領域に関して約20年の経験を持つ。組織設計、中期人事戦略策定、M&A、人事制度設計から人事システム構築まで、組織／人事領域に関して広範なプロジェクト経験を有する。ピープルアナリティクスの領域においては、国内の第一人者として日系から外資系にいたるまで様々なプロジェクト導入・セミナー講演・寄稿を含め、国内でも有数の実績を誇る。現在は、人事部門構造改革（HR Transformation）、人事情報分析サービス（People Analytics）におけるPwCアジア地域の日本責任者に従事している。
データベース、OS等の開発に従事し、平成24年日本情報経済社会推進協会・電子情報利活用研究部部長に就任、平成26年6月より現職。データ活用の推進と個人情報の保護のバランスを中心に、パーソナルデータ、オープンデータ、ビッグデータなどデータ利用に関する調査研究に従事。また、マイナンバー制度についても、平成25年度東京都など地方公共団体の特定個人情報保護評価の支援に従事すると共に、その利活用に係る調査研究に従事。国立研究法人審議会臨時委員、ISO/IEC JTC1 SC27/WG5委員、情報ネットワーク法学会会員。
博士(工学) IEEE Fellow 東京工業大学大学院 情報理工学院 特定教授 1984年早稲田大学物理修士卒。日立製作所入社。1993年単一電子メモリの室温動作世界で初めて成功し、ナノデバイスの室温動作に道を拓く。さらに2004年から先行してビッグデータ収集・活用で世界を牽引。ハピネスの定量化や多目的人工知能の開発で先導的な役割を果たす。論文被引用件数は2500件、特許出願350件を越える。企業経営、心理学、人工知能からナノテクまでの専門性の広さと深さで知られる。2014年7月に上梓した著書『データの見えざる手』が、BookVinegar社の2014年ビジネス書ベスト10に選ばれる。
慶應義塾大学法科大学院教授。法科大学院グローバル法研究所（KEIGLAD) 副所長。1999年、慶應義塾大学法学部法律学科卒業。2001年、同大学院法学研究科修士課程修了。2005年、同大学院法学研究科博士課程単位取得退学。2007年、博士（法学・慶應義塾大学）。桐蔭横浜大学法学部専任講師、同准教授を経て現職。ほかに、司法試験考査委員（14、15年）、ワシントン大学ロースクール客員教授（17年）、総務省AIネットワーク社会推進会議構成員（17年～）、内閣府消費者委員会専門委員（18年～）。主な著書に、『憲法学のゆくえ』（日本評論社、2016年〔共編著〕）、『プライバシーの権利を考える』（信山社、2017年）、『おそろしいビッグデータ』（朝日新聞出版社、2017年）などがある。
東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）大学院工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。日本モトローラ（株）、日本ルーセント・テクノロジー（株）、ノキア・ジャパン（株）、（株）ドリームインキュベータを経て、2012年6月より2022年3月まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。2018年9月より2023年3月まで山形大学学術研究院産学連携教授、2022年12月より慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授。2023年4月よりISO/TC 260国内審議委員会副委員長。
弁護士（第二東京弁護士会。長谷川法律事務所）。慶應義塾大学大学院法務研究科講師、広島大学大学院人間社会科学研究科客員准教授。元消費者庁総務課課長補佐。主な著書として、『消費者行政法』（編者・分担執筆。勁草書房、2016年）、第二東京弁護士会情報公開・個人情報保護委員会編『AI・ロボットの法律実務Q＆A』（編集長・分担執筆。勁草書房、2019年）等。
1983年東京都立大学工学部電気工学科卒、新日本製鐵株式会社、新日鉄ソリューションズ株式会社において、電気設備技術者、人材育成担当を20数年間経験。2000年筑波大学大学院教育研究科カウンセリング専攻カウンセリングコース修了、2007年名古屋大学大学院教育発達科学研究科心理発達科学専攻修了。博士（心理学）。2006年11月から筑波大学。専門は「キャリア心理学」「キャリア・カウンセリング」「産業・組織心理学」。著書に「働くひとの心理学」「働くひとの生涯発達心理学」など。現在、産業・組織心理学会会長。
He is also Research Fellow, Institute for the Study of Labor (IZA-Bonn); Research Associate, CJEB (Columbia Business School) and CCP (Copenhagen Business School and Aarhus University); Faculty Fellow and Mentor, SMLR (Rutgers); Research Fellow, TCER-Tokyo; and Senior Fellow, ETLA(Helsinki). He has held visiting professorships in Japan (Tokyo, Hitotsubashi, Waseda, Keio, Osaka, Japan Institute of Labour), Korea (KDI School of Public Policy and Management), Australia (New South Wales),
明治学院大学経済学部教授。東京大学理学部卒業、東京大学理学系研究科修士（地球物理学）、京都大学博士（経済学）。経済産業省、一橋大学、日本大学を経て、2021 年から現職。専門は、因果推論の手法を使った政策評価、人的資源管理、賃金格差の国際比較。税・社会保険の「壁」と労働供給の関係、企業と労働者の交渉力が賃金決定や雇用に及ぼす影響、成果主義賃金制度などの人事制度や労働時間規制など政策変更が及ぼす効果などの研究を行っている。2020 年には、日本の社会科学研究では初のクラウドファンディングによる研究費調達によって、中小企業に対するコロナ影響調査を実施した。財務省財務総合研究所上席客員研究員、公正取引委員会競争政策研究センター客員研究員、日本労働研究雑誌編集委員、気象予報士。
1997 年早稲田大学理工学部助手、2000年東京大学大学院工学系研究科助手などを経て、2002年武蔵工業大学環境情報学部助教授。2008年より早稲田大学創造理工学部経営システム工学科准教授。2011 年同大教授。情報数理基礎とその応用、機械学習モデルなどを駆使したビジネスアナリティクス、データサイエンスなどの研究に従事。著書に「入門パターン認識と機械学習」コロナ社(2014)、「ビジネス統計 統計基礎とエクセル分析」オデッセイコミュニケーションズ(2015)など。IEEE、電子情報通信学会、人工知能学会、情報処理学会、日本経営工学会、経営情報学会など、各会員。
学校法人立命館・総合企画室長
専門は、応用社会心理学、文化心理学、心理学史。博士（文学）。
質的研究の方法論である複線径路等至性アプローチを開発。
著書（共著）に「心理学・入門」、「法と心理学への招待」、「質的研究法マッピング (ワードマップ)」、「文化心理学: 理論・各論・方法論」など多数。
現在、日本質的心理学会理事長、日本心理学会理事などを務める。
2001年、一橋大学商学部卒業。2006年、一橋大学大学院商学研究科博士後期課程修了、博士（商学）。2011年より一橋大学経営管理研究科 准教授、2021年より現職。2019年、韓国外国語大学客員教員。専門は情報開示、コーポレート・ガバナンス。2007年より日本IR協議会客員研究員。日本経済会計学会理事、日本IR学会理事。2017年よりりそなアセットマネジメント「責任投資検証会議」委員。2020年より金融庁「スチュワードシップ・コード及びコーポレートガバナンス・コードのフォローアップ会議」委員。主著に『コーポレート・ガバナンス「本当にそうなのか？」大量データからみる真実』（同文舘出版，2017年12月）、『政策保有株式の実証分析』（日本経済新聞出版,2020年6月）など。
1997年の高校卒業後、渡米。2011年にUniversity of Central Floridaから産業組織心理学の博士号を取得。Northwestern UniversityおよびGeorgia Institute of Technologyで博士研究員（ポスドク）として就労後、シカゴにあるRoosevelt Universityで教鞭を執る。2017年9月から現職。専門はリーダーシップとチームワーク研究。
米アップル、米ウーバー、モルガン・スタンレーを含む、世界のリーディングカンパニーで20年以上の人事部長および人事システムインフラ設計の経験を持つ。とくにウーバー社では同社初のグローバル人事部長としてヨーロッパ・アジア地域の急拡大期（18ヶ月で300人から4,500人に拡大）を支えた。その後は組織コンサルタントとして、東南アジア/中東諸国のユニコーン企業を対象に人事システムインフラ監修や人事/経営におけるデータドリブンな意思決定をサポートしてきた。現在はどのような組織も簡単にピープルアナリティクスに取り組めるようになるソリューションを提供する、Panalyt（パナリット）の代表取締役CEOを勤める。
パーソル（株）（当時テンプスタッフ(株)）の米国法人をカリフォルニア州にゼロから立ち上げ、テクノロジー業界に特化した人材紹介サービスを提供。複数のM&Aやテクノロジー企業への投資、および創立（AIファーストのタレントマーケットプレース）を経て事業の成長・拡大を図る。人材ビジネスのデジタル化やAI化に務めて来たことを切っ掛けに、2022年には、ハーバード大学経営大学院（HBS)にてデジタル・データ・デザイン研究所を共同設立し、世界のAIトランスフォーメーションの研究やリーダーシップ育成に貢献。また、篠原財団では「はたらく人のWellbeingの最大化」をミッションに、日本の生産性や労働環境の改善のための公共事業に邁進する。
慶應義塾大学総合政策学部卒業。コンサルティングファーム、ベンチャー企業などを経て現職。主に組織・人事領域のコンサルタントとして、組織・人材マネジメント戦略策定、人事部門の高度化・効率化支援、ピープルアナリティクスなど幅広く変革支援を手がけている。
東京大学大学院総合文化研究科広域科学専攻にて修士課程（学術）修了後、2002年に株式会社リクルートマネジメントソリューションズ入社。入社後は15年以上にわたって、アセスメントを中心とする商品開発、人材測定の技術に関する研究、人事データ活用のコンサルティングなどに携わる。 著書に「人事のためのデータサイエンス－ゼロからの統計解析入門－」（中央経済社）。
東洋大学大学院社会学研究科社会心理学専攻博士前期課程修了。現在は株式会社ZENKIGENの研究員として、採用面接や職場でのコミュニケーションに関する研究を行なっている。専門は、産業・組織心理学、社会心理学。兼任講師として、明星大学・成城大学・東京未来大学で、社会心理学やピープルアナリティクスに関する教育活動にも従事。著書に『実践ピープルアナリティクス 人材と組織を理解するための道具箱』（日本能率協会マネジメントセンター）、分担翻訳に『未来思考の心理学 予測・計画・達成する心のメカニズム』（北大路出版）など。
一橋大学社会学部卒業後、日本エス・エイチ・エルへ入社、人材データを用いた人事コンサルティングに従事。一橋大学大学院商学研究科経営学修士コース卒業後、ヘルスケア企業の経営戦略室として、ヘルスケアデータの分析や健康経営の理論構築、DBJ健康経営格付の開発などに従事。戦略コンサルティングファームを経て、カオナビに参画。カオナビHRテクノロジー総研の所長として、人事・組織に関する調査、研究、情報発信などを行っている。
データサイエンティスト/ピープルアナリスト。「働く人々を幸福にする分析」を自分の生涯のミッションとして掲げる。2018年より一般社団法人ピープルアナリティクス&HRテクノロジー協会研究員に就任。2019年成城大学データサイエンス教育研究センターアドバイザリー委員に就任、2023年より非常勤講師。著書として、『データサイエンティスト養成読本～ピープルアナリティクス入門』2018年、『データサイエンティスト養成読本～ソーシャルメディアネットワーク分析』2016年、『プログラマのための論理パズル』（翻訳）2009年、「採用と活躍の技術」WirelessWire News（Web記事連載）2018年
大学院修了後、株式会社日本総合研究所 リサーチ・コンサルティング部門入社。2021年度より、三井住友銀行HRアドバイザー部（大阪）に兼務出向中。入社後、一貫して人材・組織マネジメント領域のコンサルティングに従事。主なコンサルティングテーマは、人材戦略策定支援・人事制度再構築支援・HRテクノロジー導入/活用支援・ピープルアナリティクス推進支援など。近年は、組織のマネジャーのマインドセットを踏まえた人材データの利活用促進など、マネジャーの心理・認知的特性に着目した研究を他社と推進している。
組織・人事領域について、事業会社・コンサルの両面を経験。現在は株式会社メルカリのOTD（Organization/Talent Development）& HD HRBP Teamにて、組織/人材開発、HRBP領域のManagementに従事。 新卒より株式会社ポーラにて、採用・育成・人事制度企画・企業文化改革（インターナルブランディング）などを経験し、 その後PwCにて組織・人事領域のコンサルタントとして、人事戦略策定、人事制度設計、M＆Aに伴うDD・PMI、チェンジマネジメントなどに携わる。 PwC退職後はFintech、デジタルマーケティングなどの企業にてHR Managerや人事部長を経験後、現職。
2004年に野村総合研究所に入社後、システム設計・構築を担当、2009年から、同社人事部に所属し、人材採用や 人事システム管理に従事。2013年から、顧客と先端ITの活用を共創する「NRI未来ガレージ」を牽引。2016年から、北米現地法人にて先端ITを調査・発掘。2017年から2018年までMIT Media Lab に客員研究員として所属。2021年から、DX基盤事業本部にて、技術の動向やビジネス活用を調査。「ＥＸ（Employee Experience；従業員体験価値）」（ITロードマップ 2019年版、東洋経済新報社刊）、「ピープル・アナリティクス」（ITロードマップ 2020年版、東洋経済新報社刊）他、著書・寄稿多数。専門はHRテクノロジーを含めた先端ITの調査・発掘。企業との共創プロジェクト企画、PoC実施支援。デザインシンキング・ワークショップ設計・実施。
2015年株式会社リクルートマネジメントソリューションズ入社。人材アセスメントに関する新規商品開発や心理測定技術に関する研究に従事。研究成果は、日本テスト学会、日本心理学会、日本教育心理学会、産業組織心理学会等で発表、および専門誌に投稿し、理論と実際を結びつける。現在は、360度評価を中心とした研究開発に取り組む。2020年東北大学大学院教育学研究科博士課程修了。博士（教育学）。
大学時代の起業を経て、アクセンチュアに戦略コンサルタントとして新卒入社。その後1年間の育児休暇を取得し、復帰後に人事部に異動。中途採用担当者、新卒採用責任者、人事戦略担当を経て、現在は慶應義塾大学大学院SDM研究科 特任助教。
鹿内 学（しかうち まなぶ）、博士（理学）。京都大学などの研究機関の教員・研究員として、およそ7年にわたり、ヒトの脳科学（認知神経科学）の第一線で、基礎研究に従事。その後、大手人材企業で、ピープルアナリティクスの新規事業開発に取り組む中、株式会社シンギュレイトを設立。メディアでの発信を通じてピープルアナリティクスの普及に努める。現在、シンギュレイト代表として、安心ではなく「信頼」をマネジメントの基幹においた組織診断サーベイ「イノベーション・サーベイ by Cingulate」、1on1マネジメントを支援する「Ando-san」をサービス提供。大学などの研究機関では難しい「働く人や企業組織のデータ集積」「働く人たちの行動変容」を武器に、信頼にもとづく組織変革を研究している。漫画好き。サーカー好きでもあり、川崎フロンターレを推す。
東京大学文学部思想文化学科卒。航空会社、コンサルティングファーム、リクルートワークス研究所などを経て、2021年10月より現職。
2012年弁護士登録。2016年に経済産業省に任期付公務員として着任し、「働き方改革」等に関する政策立案に従事。労働法関連政策に加え、HRテクノロジーや兼業・副業の普及促進等を担う。2018年10月より東京八丁堀法律事務所に復帰し、労働法務、個人情報法務、スタートアップ支援、人材サービス支援等を手掛ける。著書に「HRテクノロジーの法・理論・実務 人事データ活用の新たな可能性」（共著、労務行政）、「実務詳解 職業安定法」（共編著、弘文堂）等。
早稲田大学創造理工学部卒。2011年にセプテーニ･ホールディングスに新卒入社。入社後に採用、育成、配置の分野にアナリティクスを導入。現在は当分野の研究活動に専念するためのグループ内研究機関である人的資産研究所に所属。
神戸大学大学院経営学研究科 博士前期課程修了。修士（経営学）。同研究科にて組織論・組織行動論を学ぶと同時に、2009年にLLPビジネスリサーチラボを創業。2011年には株式会社ビジネスリサーチラボを設立し、以降、民間企業を顧客に、組織・人事をはじめとした幅広い領域において調査・コンサルティングを行っている。組織内に課題感はあるものの市場内に対策が十分にない領域に対して、研究知・実践知の両方を動員して課題発見・解決に取り組み続けている。2017年には株式会社六甲舎を立ち上げ、株式会社ビジネスリサーチラボを経営する傍ら、大学研究者が企業と共同する際の支援も手がけている。
総合系コンサルティングファーム複数社において15年以上組織・人事領域のコンサルティングに従事。組織・人材マネジメント戦略策定、人事制度改革（等級・報酬・評価制度の設計および導入支援）、M&A・組織再編に伴う制度統合支援、コーポレートガバナンス体制構築（役員報酬制度設計、取締役会評価設計）など、幅広い領域を支援。 特定非営利活動法人 日本人材マネジメント協会 副理事長
早稲田大学理工学部卒業、米式蹴球部に所属。株式会社日建設計にて、電気設備設計者として建築設備に関する新規技術提案、デザインを行う。現在はデジタル推進グループにて、建築とIT・IoTの新規ビジネス領域を開拓。2018 SoftBankワールド他講演・専門誌への執筆•照明デザインの受賞等。東京大学グリーンICTプロジェクト、ピープルアナリティクス&HRテクノロジー協会、スマートシティ官民連携プラットフォーム、 環境制御におけるAI技術の活用に関する研究調査委員会(一般社団法人 照明学会) 等に参加、Society5.0に向けて建物データの有効活用の検討に従事している。
2004年4月大学卒業後、日立製作所へ入社し、人事総務担当として従事。2017年4月に人事部門内にPeople analytics専門の部署を立ち上げ、データ分析に携わり、本分野での事業立ち上げ（コンサルティング）を担当する。2018年10月に日立を卒業し、ソフトバンクへ入社。 同社人事部門においてHRテック、People Analyticsの社内導入を担当。株式会社BtoA VP of Business Developmentを経て、2021年にNECへ入社。人事部門にて中途採用（ダイレクトリクルーティング）を担当。 2022年7月より現職。
慶應義塾大学環境情報学部卒。組織・人事／ITにかかわるコンサルティングに15年以上携わる。特に人材開発・タレントマネジメント・チェンジマネジメント・ワークフォースプランニングにおけるマネジメントコンサルティングに豊富な知見を有する。通信系SIerにおいて人事／人材育成に関するビジネス企画に携わり、その後外資系コンサルティング会社2社を経て、現職。
大学ではITを学び、2004年にパナソニック入社。社内IT部門にてシステムエンジニアとして、人事システム全般の構築・導入・運用を10年経験した後、人事部門へ社内公募でキャリアチェンジ。2015年4月よりHRIS戦略、グローバルHRプラットフォーム構築、PeopleAnalytics組織立上げ、PeopleAnalyticsによる人事部門DX牽引などを幅広く推進中。人事/IT双方での経験を有し、システム×HR×データサイエンスが強み。
早稲田大学政治経済学部卒業。専攻は国際人的資源管理。2004年株式会社リンクアンドモチベーション入社。「採用」「教育「制度」「風土」というテーマをリンクさせた組織変革コンサルティングに従事。その後、グローバルHRをテーマに人材開発 / 組織開発領域の事業責任者を経験。早稲田大学トランスナショナルHRM研究所の招聘研究員として、日本で働く外国籍従業員のエンゲージメントやマネジメント等について研究。現在は、リンクアンドモチベーション内のR&Dに従事。経営と現場をつなぐ「知の創造」を行い、世の中に新しい文脈づくりを模索している。一般社団法人ピープルアナリティクス＆HRテクノロジー協会主催のDigital HR Competition実行委員長を担っている。
現在、製造業・人材業・飲食サービス業やHRテクノロジーサービス企業等の複数社でピープルアナリティクス及びHRテクノロジー導入等の関連業務に従事。一般社団法人ピープルアナリティクス＆HRテクノロジー協会にて「ピープルアナリティクス推進研究会」等の複数のワーキンググループを企画・運営。共著に『実践ピープルアナリティクス（日本能率協会マネジメントセンター）』。人事データ保護士、専門社会調査士有資格。
前職PwCから一貫して人事戦略、ピープルアナリティクス、HR Tech事業開発等のコンサルティング、および自社のHR Techサービス開発に従事。東京大学大学院農学生命科学研究科修了、ICCカンファレンススタッフ、日本スケート連盟公認審判員。
京都大学法学部卒業。外資系ファーム等を経て、2005年にLondon School of Economics and Political Science 修士課程修了（MSC in International Employment Relations and Human Resource Management）。雇用システムに関する理論を中心に学ぶ。帰国後同年、野村総合研究所入社。公共・民間の組織を支援。 専門領域は、人事制度設計等人事系コンサルティング全般、人的資本経営の導入・実践支援（人材戦略・人的資本開示戦略策定）、雇用システム、雇用市場変化に関する調査・提言等。
ソニー株式会社 HR Tech推進室。早稲田大学社会科学部卒業。2013年にリクルート・ホールディングスへ新卒入社。入社後、事業開発や営業を経験し、2016年よりヤフー株式会社へ入社。組織編成・評価・表彰などの人事企画を経て、2018年よりPeople Analytics Labの立ち上げを行う。同組織にて人事関連の分析や可視化、組織内分析用データベースの構築、またそれら活用のためのトレーニングを提供。2019年よりpeople analytics tokyoを主催し、組織内の人に関する分析のナレッジ共有やコミュニティ作りを行う。2020年5月より現職。
「幸せで共創的な組織のつくり方」を興味の軸とする。現在はコンサルタントとして人事・組織課題に幅広く取り組む。直近では、事業戦略と整合する人的資本開示ストーリーの言語化と指標設計、組織風土調査活用支援など。大学院修了後、大手複写機メーカーにて集合知とみらい創り研究に10年以上従事。その後、大手自動車メーカー人事戦略部門にてピープルアナリティクスとHRDXの推進、要員・人件費シミュレーションや退職予測、スキル可視化などの経験を経て現職。ISO 30414 リードコンサルタント/アセッサー。
2007年日本総合研究所入社。株式会社三井住友銀行への出向を経て、2015年7月より現職。専門は、人事・組織マネジメント。主として民間企業をクライアントに、人事制度構築、全社組織改革、次世代経営人材育成、研修体系構築等のコンサルティングに従事している。近年は、人と組織と戦略の最適解を創出する観点から、ＨＲテクノロジーを活用した人的資源管理を注力テーマとして取り組んでいる。日本社会心理学会所属。
青山学院大学院国際政治経済専攻卒業。マーケティングリサーチ会社などを経て、2014年に起業。データサイエンティストとしてデータ・ドリブンな事業課題解決コンサルティングを行っている。近年は大手事業会社様を中心に、ピープルアナリティクスを用いた組織・人材マネジメント改善、人事部門のデータリテラシー高度化・効率化支援などに力を入れている。著書「Tableauデータ分析入門から実践まで」
2008年にインテリジェンス（現パーソルキャリア）に新卒で入社。入社から現在まで、採用・教育・人事運用設計等、一貫して人事領域を担当。2015年4月に人事情報室を立ち上げ、人事におけるIT・データ活用に従事。「退職予測モデル」や「異動後活躍組織予測モデル」を自社で構築し、それぞれ「HRテクノロジー大賞」を受賞。より人事データを活用した人事戦略を推進するため2018年4月にタレントマネジメント企画室を新設し、パーソルグループ全体の人事戦略に従事、現在に至る。
