名誉理事

BEN WABER|ベン ウェイバー

ソーシャル・センサー技術を用いた経営コンサルティング・サービス会社「ソシオメトリック・ソリューションズ」の社長兼CEO。MITメディアラボで博士号を取得し、現在は客員研究員を務める。ハーバード・ビジネス・スクールの元上級研究員。日立製作所の中央研究所やリコーの中央研究所で働いた経験を持つ。ワイアード誌、ニューヨーク・タイムズ紙、ナショナル・パブリック・ラジオで取り上げられ、ハーバード・ビジネス・レビュー誌の「革新的なアイデア」や、テクノロジー・レビュー誌の「新興技術トップ10」に選出。

 

 

 


理事

大湾 秀雄|早稲田大学 政治経済学術院 教授

東京大学理学部卒業後、野村総合研究所でエコノミストを務める。コロンビア大学経済学修士。スタンフォード大学経営大学院博士。ワシントン大学オーリン経営大学院助教授、青山学院大学国際マネジメント研究科教授、 東京大学社会科学研究所教授などを経て2018年から現職。専門は人事経済学、組織経済学、労働経済学。企業の人事制度や職場組織の設計と生産性への影響、企業内イノベーション等に関する理論および実証研究を行う。経営課題の解決のために、自社の人事データをどのように活用し、人事制度をどのように設計すれば良いか、経営者や実務家に対して指南や提案を行う実践的な研究会「人事情報活用研究会」を主宰する。

 

北崎 茂|PwCコンサルティング合同会社 ディレクター

慶応義塾大学理工学部卒業。外資系IT会社を経て現職。人事コンサルティング領域に関して約20年の経験を持つ。組織設計、中期人事戦略策定、M&A、人事制度設計から人事システム構築まで、組織/人事領域に関して広範なプロジェクト経験を有する。ピープルアナリティクスの領域においては、国内の第一人者として日系から外資系にいたるまで様々なプロジェクト導入・セミナー講演・寄稿を含め、国内でも有数の実績を誇る。現在は、人事部門構造改革(HR Transformation)、人事情報分析サービス(People Analytics)におけるPwCアジア地域の日本責任者に従事している。

 

坂下 哲也|一般財団法人日本情報経済社会推進協会 常務理事

データベース、OS等の開発に従事し、平成24年日本情報経済社会推進協会・電子情報利活用研究部部長に就任、平成26年6月より現職。データ活用の推進と個人情報の保護のバランスを中心に、パーソナルデータ、オープンデータ、ビッグデータなどデータ利用に関する調査研究に従事。また、マイナンバー制度についても、平成25年度東京都など地方公共団体の特定個人情報保護評価の支援に従事すると共に、その利活用に係る調査研究に従事。国立研究法人審議会臨時委員、ISO/IEC JTC1 SC27/WG5委員、情報ネットワーク法学会会員。

 

矢野 和男| 株式会社日立製作所 フェロー

博士(工学) IEEE Fellow 東京工業大学大学院 情報理工学院 特定教授
1984年早稲田大学物理修士卒。日立製作所入社。1993年単一電子メモリの室温動作世界で初めて成功し、ナノデバイスの室温動作に道を拓く。さらに2004年から先行してビッグデータ収集・活用で世界を牽引。ハピネスの定量化や多目的人工知能の開発で先導的な役割を果たす。論文被引用件数は2500件、特許出願350件を越える。企業経営、心理学、人工知能からナノテクまでの専門性の広さと深さで知られる。2014年7月に上梓した著書『データの見えざる手』が、BookVinegar社の2014年ビジネス書ベスト10に選ばれる。

 

山本 龍彦| 慶應義塾大学法科大学院教授

慶應義塾大学法科大学院教授。法科大学院グローバル法研究所(KEIGLAD) 副所長。1999年、慶應義塾大学法学部法律学科卒業。2001年、同大学院法学研究科修士課程修了。2005年、同大学院法学研究科博士課程単位取得退学。2007年、博士(法学・慶應義塾大学)。桐蔭横浜大学法学部専任講師、同准教授を経て現職。ほかに、司法試験考査委員(14、15年)、ワシントン大学ロースクール客員教授(17年)、総務省AIネットワーク社会推進会議構成員(17年~)、内閣府消費者委員会専門委員(18年~)。主な著書に、『憲法学のゆくえ』(日本評論社、2016年〔共編著〕)、『プライバシーの権利を考える』(信山社、2017年)、『おそろしいビッグデータ』(朝日新聞出版社、2017年)などがある。

 


アカデミックアドバイザー

TAKAO KATO|加藤 隆夫

Takao Kato is W.S. Schupf Professor in Economics and Far Eastern Studies at Colgate University. He is also Research Fellow, Institute for the Study of Labor (IZA-Bonn); Research Associate, CJEB (Columbia Business School) and CCP (Copenhagen Business School and Aarhus University); Faculty Fellow and Mentor, SMLR (Rutgers); Research Fellow, TCER-Tokyo; and Senior Fellow, ETLA(Helsinki). He has held visiting professorships in Japan (Tokyo, Hitotsubashi, Waseda, Keio, Osaka, Japan Institute of Labour), Korea (KDI School of Public Policy and Management), Australia (New South Wales),

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Denmark (Aarhus and Copenhagen Business School), and the U.S. (Stanford and Levy Institute).Kato along with Perter Kuhn founded Trans-Pacific Labor Seminar and has been playing a leading role in the community of mainstream labor economists in the Pacific Rim. Kato has been Series Editor of Advances in the Economic Analysis of Participatory and Labor-Managed Firms since 2008, and has been Co-Editor of the Journal of the Japanese and International Economies also since 2008. Most recently Kato along with Richard Freeman launched a new journal, Journal of Participation and Employee Ownership. He received his Ph.D. in economics from Queen’s University.

Kato pioneered the econometric analysis of employee participation and innovative work practices of Japanese and Korean firms. While continuing to work in this area, he has also been studying corporate governance, executive compensation, and promotion tournament in Japan, Korea, China, and Denmark. Kato’s most recent research involves econometric case studies of firms in the U.S., China, Finland, Denmark, Spain, and Japan, with particular focus on high-performance work practices as well as career development and promotion tournament including gender gaps in the workplace. His work has been supported through grants and fellowships from such organizations as NSF, Russell Sage Foundation, Rockefeller Foundation, NBER, SSRC, Japan Society for the Promotion of Science, Japan Foundation, Japan Institute of Labour, Japan Center for Economic Research, Suntory Foundation, Velux Foundation, Otto Mønsted’s Foundation, and LISER (Luxembourg Institute for Socio-Economic Research).

Kato’s work has appeared in a variety of refereed journals such as American Economic Review, Review of Economics and Statistics, Economic Journal, Industrial and Labor Relations Review, Industrial Relations, Journal of Comparative Economics, Journal of Economic Behavior and Organization, International Journal of Industrial Organization, Economic Development and Cultural Change, Labour Economics, British Journal of Industrial Relations, Oxford Bulletin of Economics and Statistics, Pacific-Basin Finance Journal, Journal of the Japanese and International Economies and other journals. He also co-edited Volumes 7 and 18 of Advances in the Economic Analysis of Participatory and Labor-Managed Firms.

 

清水 聰|慶應義塾大学商学部教授

慶應義塾大学商学部卒。同大学大学院博士課程修了。博士(商学)。明治学院大学専任講師、助教授、教授を経て2009年より現職。この間、ノースウェスタン大学Kellogg校訪問研究員、シドニー大学Asia-Pacific研究所訪問研究員、ピッツバーグ大学Katzビジネススクール訪問研究員を歴任。専門は消費者行動論。先端層の新概念である「聞き耳」をはじめ、日本独自の理論を展開。主要著書に「日本発のマーケティング」、「戦略的消費者行動論」、「消費者視点の小売戦略」、「新しい消費者行動」(いずれも千倉書房)など。日本商業学会理事、日本マーケティング・サイエンス学会研究委員、日本消費者行動研究学会副会長。

 

後藤 正幸|早稲田大学創造理工学部経営システム工学科教授

早稲田大学創造理工学部経営システム工学科教授。早稲田大学データサイエンス研究所所長。博士 (工学)1997 年早稲田大学理工学部助手、2000年東京大学大学院工学系研究科助手などを経て、2002年武蔵工業大学環境情報学部助教授。2008年より早稲田大学創造理工学部経営システム工学科准教授2011 年同大教授。情報数理基礎とその応用、機械学習モデルなどを駆使したビジネスアナリティクス、データサイエンスなどの研究に従事。著書に「入門パターン認識と機械学習」コロナ社(2014)、ビジネス統計 統計基礎とエクセル分析オデッセイコミュニケーションズ(2015)など。IEEE電子情報通信学会、人工知能学会、情報処理学会、日本経営工学会、経営情報学会など、各会員。

 

 

 


上席研究員

井上 卓也|PwCコンサルティング合同会社 People&Organization シニアマネージャー

慶應義塾大学総合政策学部卒業。コンサルティングファーム、ベンチャー企業などを経て現職。主に組織・人事領域のコンサルタントとして、組織・人材マネジメント戦略策定、人事部門の高度化・効率化支援、ピープルアナリティクスなど幅広く変革支援を手がけている。

 

入江 崇介|株式会社リクルートマネジメントソリューションズ HR Analytics & Technology Lab 所長

東京大学大学院総合文化研究科広域科学専攻にて修士課程(学術)修了後、2002年に株式会社リクルートマネジメントソリューションズ入社。入社後は15年以上にわたって、アセスメントを中心とする商品開発、人材測定の技術に関する研究、人事データ活用のコンサルティングなどに携わる。 著書に「人事のためのデータサイエンス-ゼロからの統計解析入門-」(中央経済社)。

 

内田 壮|株式会社カオナビ カオナビHRテクノロジー総研 所長

一橋大学社会学部卒業後、日本エス・エイチ・エルへ入社、人材データを用いた人事コンサルティングに従事。一橋大学大学院商学研究科経営学修士コース卒業後、ヘルスケア企業の経営戦略室として、ヘルスケアデータの分析や健康経営の理論構築、DBJ健康経営格付の開発などに従事。戦略コンサルティングファームを経て、カオナビに参画。カオナビHRテクノロジー総研の所長として、人事・組織に関する調査、研究、情報発信などを行っている。

 

金澤 元紀|株式会社i-plug HR & Business Innovation部 / 株式会社Funleash ストラテジック ピープル パートナー

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科修士課程修了。同研究科博士課程普通退学。インターネットベンチャー、メンタルヘルスサービス提供企業、情報サービス企業、人材データベース企業を経て、2018年10月に株式会社i-plugに入社し、人事企画・組織開発及び調査研究の職務につく。加えて株式会社funleashにて、人事施策等の企画・導入を経営・人事のパートナーとして従事する。また、著書にHRテクノロジーで人事が変わる(共著)がある。

 

岸井 隆一郎|PwCコンサルティング合同会社 People&Organization Manager

早稲田大学第一文学部卒業。大手化粧品会社を経て現職。事業会社にて採用・育成・人事制度企画・企業文化改革(インターナルブランディング)など、人事領域の業務を広く経験。その後、組織・人事領域のコンサルタントとして、人事戦略策定、人事制度設計、M&Aに伴うDD・PMI、チェンジマネジメントのコンサルティング業務などに従事。

 

向坂 真弓|株式会社サイバーエージェント 人材科学センター アナリスト

一橋大学社会学部卒業後、2003年にサイバーエージェントに新卒で入社。インターネット広告代理事業の営業、マーケティング、SEMコンサルを経験。現在は人事部門内組織である人材科学センターにて、適材適所の為の社員アンケート「GEPPO」をはじめとした、人事データの収集や分析を行っている。

 

佐藤 優介|アクセンチュア株式会社 人事部 マネジャー

大学時代の起業を経て、アクセンチュアに戦略コンサルタントとして新卒入社。その後1年間の育児休暇を取得し、復帰後に人事部に異動。中途採用担当者、新卒採用責任者を経て、現在は人事戦略を担当している。

 

鹿内 学|株式会社シンギュレイト CSO

研究機関で認知神経科学の研究に10年ほど従事。2015年より「コミュニケーション行動」に注目したピープル・アナリティクスを推進。現在、The Wisdom of Crowds、Collective Intelligenceの研究にも取り組む。

 

城倉 亮|株式会社リクルート リクルートワークス研究所 研究員

東京大学文学部思想文化学科卒。航空会社、コンサルティングファームを経て、2012年に株式会社リクルート入社。2015年より現職。「ピープル・アナリティクスを活用した生産性向上」プロジェクトなどを担当し、「次世代の新しい働き方」をテーマに研究・提言を行う。

 

進藤 竜也|株式会社セプテーニ・ホールディングス 人的資産研究所 所長

早稲田大学創造理工学部卒。2011年にセプテーニ・ホールディングスに新卒入社。入社後に採用、育成、配置の分野にアナリティクスを導入。現在は当分野の研究活動に専念するためのグループ内研究機関である人的資産研究所に所属。

 

伊達洋駆|株式会社ビジネスリサーチラボ 代表取締役

神戸大学大学院経営学研究科 博士前期課程修了。修士(経営学)。同研究科にて組織論・組織行動論を学ぶと同時に、2009年にLLPビジネスリサーチラボを創業。2011年には株式会社ビジネスリサーチラボを設立し、以降、民間企業を顧客に、組織・人事をはじめとした幅広い領域において調査・コンサルティングを行っている。組織内に課題感はあるものの市場内に対策が十分にない領域に対して、研究知・実践知の両方を動員して課題発見・解決に取り組み続けている。2017年には株式会社六甲舎を立ち上げ、株式会社ビジネスリサーチラボを経営する傍ら、大学研究者が企業と共同する際の支援も手がけている。

 

中村 亮一|株式会社日立製作所 システム&サービスビジネス統括本部 人事総務本部 ピープルアナリティクスラボ 主任

関西大学商学部卒業。2004年日立製作所に人事総務担当として入社。2015年から人材データ分析を活用した採用変革を行い、2017年4月より日立初のピープルアナリティクスラボ専門部門を立上げる。現在は心理学を用いて生産性意識や配置のフィット感など個人の内面とデータとの掛け合わせによるエンゲージメント研究を行っている。

 

野石 龍平|PwCコンサルティング People&Organization マネージャー

慶應義塾大学環境情報学部卒。組織・人事/ITにかかわるコンサルティングに15年以上携わる。特に人材開発・タレントマネジメント・チェンジマネジメント・ワークフォースプランニングにおけるマネジメントコンサルティングに豊富な知見を有する。通信系SIerにおいて人事/人材育成に関するビジネス企画に携わり、その後外資系コンサルティング会社2社を経て、現職。

 

古川 琢郎|三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社 組織人事ビジネスユニットヒューマンキャピタル部 マネージャー

前職PwCから一貫して人事戦略、ピープルアナリティクス、HR Tech事業開発等のコンサルティング、および自社のHR Techサービス開発に従事。東京大学大学院農学生命科学研究科修了、ICCカンファレンススタッフ、日本スケート連盟公認審判員。

 

宮下 太陽|株式会社日本総合研究所 マネジャー

2007年日本総合研究所入社。株式会社三井住友銀行への出向を経て、2015年7月より現職。専門は、人事・組織マネジメント。主として民間企業をクライアントに、人事制度構築、全社組織改革、次世代経営人材育成、研修体系構築等のコンサルティングに従事している。近年は、人と組織と戦略の最適解を創出する観点から、HRテクノロジーを活用した人的資源管理を注力テーマとして取り組んでいる。日本社会心理学会所属。

 

宮地 恵美|慶應義塾大学SFC上席研究員 慶應義塾大学特任教授

日本ユニシスでは20年以上3次元CADCAMシステムの研究開発に従事。後に同社新規事業部門と先端技術研究所にて新規事業開発に携わり。現在は大学教員と慶應義塾大学同窓会メンター三田会会長代行として起業家教育、ベンチャー支援業務に従事。2010年~2015年立教大学ビジネスデザイン研究科兼任講師 MOT,統計学の授業を担当。2018年春学期早稲田大学ビジネススクール非常勤講師 企業データ分析の授業を担当。

 

三好 淳一|株式会社イノヴァストラクチャー 代表取締役

青山学院大学院国際政治経済専攻卒業。マーケティングリサーチ会社などを経て、2014年に起業。データサイエンティストとしてデータ・ドリブンな事業課題解決コンサルティングを行っている。近年は大手事業会社様を中心に、ピープルアナリティクスを用いた組織・人材マネジメント改善、人事部門のデータリテラシー高度化・効率化支援などに力を入れている。著書「Tableauデータ分析入門から実践まで

 

山崎 涼子|パーソルホールディングス株式会社 グループ人事本部 タレントマネジメント部 タレントマネジメント企画室 室長

2008年にインテリジェンス(現パーソルキャリア)に新卒で入社。入社から現在まで、採用・教育・人事運用設計等、一貫して人事領域を担当。2015年4月に人事情報室を立ち上げ、人事におけるIT・データ活用に従事。「退職予測モデル」や「異動後活躍組織予測モデル」を自社で構築し、それぞれ「HRテクノロジー大賞」を受賞。より人事データを活用した人事戦略を推進するため2018年4月にタレントマネジメント企画室を新設し、パーソルグループ全体の人事戦略に従事、現在に至る。

 


研究員

飯間 朋也|株式会社ポケモン
植松 真理子|株式会社セルム
大成 弘子
白石 紘一|東京八丁堀法律事務所
鈴木 仁志|株式会社ハッカズーク
高田 悠矢|株式会社リクルートキャリア
能町 悠嗣
林 幸弘|株式会社リンクアンドモチベーション
藤澤 優|パーソルホールディングス株式会社
森 謙吾|ピアリー株式会社 代表取締役

他1名


代表理事

長瀬 昭彦|株式会社WARK

 

副代表理事

加藤 茂博| 株式会社リクルートキャリア

山田 隆史|スターツリー株式会社

 

事務局長

隈部みさき

 

*2018年11月15日現在